大字津田（後台駅） 2250万円の一戸建て情報
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- 中古一戸建て
情報提供日：2023/5/22 次回更新予定日：情報提供日より8日以内
- 2250万円
- 茨城県ひたちなか市
- ＪＲ水郡線/後台 歩22分
(有)暮らし情報館
ひたちなか津田 中古戸建 三井ホーム施工
全館空調システム採用 太陽光パネル設置済
５DK 納戸＋小屋裏収納つき
平成２０年築 築浅物件
オール電化住宅 再建築可能
ツーバイフォー住宅で地震に強いと定評のあるハウスメーカーです
全館空調で室内快適 ヒートショックの不安が解消されますね♪
- 2250万円、5DK+2S（納戸）、土地面積482.94m2、建物面積136.83m2１階間取り図
- 2250万円、5DK+2S（納戸）、土地面積482.94m2、建物面積136.83m2２階間取り図
特徴ピックアップ！
太陽光発電システム / 駐車３台以上可 / 土地100坪以上 / 市街地が近い / 南向き / システムキッチン / 浴室乾燥機 / 陽当り良好 / 全居室収納 / 駅まで平坦 / 南側道路面す / 閑静な住宅地 / 和室 / 整形地 / 庭１０坪以上 / 田園風景 / 家庭菜園 / シャワー付洗面化粧台 / バリアフリー / トイレ２ヶ所 / 浴室１坪以上 / ２階建 / 南面バルコニー / 複層ガラス / 南庭 / 床下収納 / 浴室に窓 / 緑豊かな住宅地 / 前面棟無 / ウォークインクローゼット / 天井高２．５ｍ以上 / 全居室６畳以上 / ＩＨクッキングヒーター / 全居室複層ガラスか複層サッシ / 平坦地 / 屋根裏収納 / 納戸 / 周辺交通量少なめ / オール電化
物件詳細情報
| 物件名 | 大字津田（後台駅） 2250万円 | ||
|---|---|---|---|
| 価格 | 2250万円 支払いシミュレーション | 間取り | 5DK+2S（納戸） |
| 販売戸数 | 1戸 | 総戸数 | - |
| 土地面積 | 482.94m2（146.08坪）（登記） | 建物面積 | 136.83m2（41.39坪）（登記） |
| 私道負担・道路 | 無・南4ｍ幅 | 完成時期（築年月） | 2008年4月 |
| 所在地 |
茨城県ひたちなか市大字津田
周辺環境 |
交通 | ＪＲ水郡線「後台」歩22分 ＪＲ水郡線「常陸津田」歩26分 ＪＲ水郡線「下菅谷」歩41分 |
| 担当者 |
【私たちが担当です】 中野 浩 |
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| 会社情報 | ＜仲介＞ 茨城県知事（4）第006306号 (公社)全日本不動産協会茨城県本部会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 (有)暮らし情報館 茨城県水戸市けやき台2-14-3 |
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| お問い合わせ先 |
(有)暮らし情報館 TEL：0800-601-5030 【通話料無料】 (つながらない方、不動産会社の方は 029-304-0807)
営業時間：AM9:00～PM6:00／定休日：水曜日 第二・第四日曜日 GW 夏期 年末年始 |
|---|
※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※0800で始まる電話番号は、サービス検証のため当該番号の利用履歴を個人が特定できない範囲で取得しています。予めご了承ください。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。